指導団体とダイバー人口の動向

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こんにちは!ココモの唐沢です。

Q.ダイバー人口って増えてるんですか?

よく頂戴するご質問です。

毎年ダイバーは「Cカード」の発行分増えていますが、この問いの真意の多くは、全国の数についてではなく、よく知らない分野へ足を踏み出すにあたり「私と同様なダイバー」は「増えてる」とか「減ってる」という流行の確認でしょう。

ところがそれらはスクール毎の雰囲気地域性[1]都市型、臨海型、車/徒歩…得意分野[2]スポーツ、レジャー、スクール、教養…対象顧客[3]ある年齢層、学生、社会人、ファミリー…などで異なりとても複雑です。

今回はご質問の意図する範囲から少々外れぎみですが、Cカード協議会、レジャー白書(総人口120万人/2000年)、厚生労働省等のデータを元に全体像を数値とグラフでまとめてみます。

Cカード協議会発表の情報

クリックで拡大

毎年、その年のダイバーと指導者の数を公表しているので、次の様に表にしました。

  • エントリーレベル新規増加分です。
  • 全ダイバーレベルは、全ランクからエントリーレベルを引いた数がリピート数ですので、ダイバーの活動状況の指標としてご利用ください。

グラフにすると次の様になります

ただ、ダイバー人口としてカウントする団体数が、4→11と3倍近く増加しているので、チャートのイメージ通りではないでしょう(日本人口の単位のみ千人)。

団体数を意識してチャートを眺める

統計に参加してなかった団体が加盟することでその団体数が倍以上に増えても…(;^ω^)

目盛りを無視してイメージ優先

指導者数と団体数の軸目盛を無視してダイバー人口に重ねてみました。

私のスクールでは、私が腰を痛めた時、ダイバー・企画数・売上などほぼ全て何割も落としましたが、上記チャートには表れない程度です。復活後、一気に数十パーセントアップしましたがやはり全国レベルのチャートには表れない規模に過ぎません。

各スクールや個人が関わるダイビングシーンに、網羅的なダイバー動向や変化短期的に影響することはほとんどありません。つまり、あなたのダイビング環境としては、通うスクールや指導者の特徴次第で、ダイバー動向はあまり影響しません。是非、身近な良きダイバー仲間との時間を大切に海の世界をお楽しみください。

プロ目線としては

次に、ご質問の範囲を超えてプロ目線で業界の動向を意識すべきかどうかについて…

「そんなものを知ってどうなるんだ?」

…という方もおられますが、「知らずして将来を甘んじて受け入れる」のは、現在は大丈夫だからと何ら将来への準備もせず「枯渇してから年金問題を考える」ようなものでしょう。運よく人口が増加したとしても同様に泥縄です。

  • プロは業界の動向を意識すべきです。

今回は、よくご質問いただくダイバー人口についてチャートなどに可視化したにすぎず、地域性やスクール規模など具体的には触れませんが…

何でもお気軽にお寄せ下さい

日々、興味、希望、不安などの要因は様々として、気になることを気になるだけにとどめず、意識的に認識していくことで、遥かに高確率で気づきが起こるものです。何でもお気軽にご質問ください。

その他スクール数等の情報

日常のダイビング活動には更に関係ありませんが…

海洋産業の活動状況に関する調査報告書

平成20年度 内閣官房総合海洋政策本部調査

スポーツ・健康個人教授事業者数に占めるダイビングスクール・サーフィン教室事業者数の割合(出所)NTT「タウンページ」の業種別登録件数をもとに野村総研作成

注釈   [ + ]

1. 都市型、臨海型、車/徒歩…
2. スポーツ、レジャー、スクール、教養…
3. ある年齢層、学生、社会人、ファミリー…
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